週刊東洋経済2018年7月28日号BOOKS＆TRENDSで紹介された本です。
「財政破綻後 危機のシナリオ分析」
日本の財政運営が、このまま永続できる可能性は低い。政府債務は増加を受け、人口減少は本格化する。
財政破綻が起きる可能性は、ゼロではない。破綻が起きたとき、日本に何が起きるのか。そこから、どう社会制度を立て直すのか―。政策を論じる者は、「最悪の事態」を想定することで、真の危機の回避を図る必要に迫られている。斯界の論客が、その「後」の日本を緻密に分析する。
「小売再生 ―リアル店舗はメディアになる」
小売再生 ―リアル店舗はメディアになる
アマゾン一強時代のサバイバル小売論
リアル小売不振の元凶とされるアマゾンだが、アメリカでも
小売全体におけるアマゾンの売上げは1割に満たない。
本当の問題は小売業界がAIやVRなどのテクノロジーを
買い物体験の革新に活かしきれていない現実だ。
消費者はもうお店にものを探しにくるのではない。
もっといえば、買いにくるのでもない。
消費者に「ワクワク」「わたしだけ」「期待以上」を
届けるためのイノベーションの起こし方とは?
アマゾン一強時代のサバイバル小売論。
ダグ・スティーブンス プレジデント社 2018-05-30
「熱海の奇跡」
団体観光客などが激減し衰退した熱海はなぜ復活を遂げたのか。ゼロから街の再生に取り組み、テレビなどでも注目を集める著者が明かす
「炎上とクチコミの経済学」
現在、ネットのクチコミによる消費喚起効果は、年間1兆円以上にのぼる。
しかし、日本企業で
ソーシャルメディアを活用できている企業はいまだ少なく、5社に1社程度にとどまっている。その理由は、第一に
ソーシャルメディアの知識を持った人材と知見がないから、第二に「炎上」が怖いから。
本書は、豊富な統計データと
計量経済学の手法に基づいた実証分析によって、炎上とクチコミという「ネット上での情報発信」の実態を明らかにし、炎上への具体的な予防・対処法と、
ソーシャルメディアを効果的に活用する方法を提示する。
いわば、実証的データをもとにした初めての「ネット情報拡散」マニュアルである。
